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MESE

国内MESEコンテスト

概要

今、全国の中学・高校の総合的な学習の時間、大学の経営学科の授業などに導入されているMESE(ミース:Management Economic Simulation Exercise)を使った選手権「知の甲子園」を開催いたします。授業で体験済みの方はもちろん、初めてトライする方でも参加可能です。募集要項をよく読んで選手権ルールに同意の上、ウェブサイト上の申し込みフォームから参加登録して下さい。全国の若者が集う「知の甲子園」で、日本一の経営者を目指して情報分析力・判断力・意思決定力を競い合いましょう。

MESE(ミース:Management Economic Simulation Exercise)

主催

公益社団法人 ジュニア・アチーブメント日本

特別協賛

SAPジャパン

   SAPジャパン株式会社

ビジネスの世界へようこそ!~MESEとは~

皆さんが経営するのは、「エコペン」というコンピュータ化され、書いたものを記憶し自動的に再生できる仮想上の商品を製造・販売する会社です。Eメールで配付される2種類の経営レポートを分析し、皆さんが決定するのは、エコペンの価格・生産量・宣伝広告費・設備投資額・研究開発費の5項目のみです。チームメンバーでディスカッションして決めたこの内容をEメールで事務局に送信すると、各チーム宛にその後の経営レポートがEメールで送信されます。再び新たなレポートを分析して5項目を決定する…という作業を各予選数回ずつ繰り返します。チームの順位は、経営レポートに組み込まれているMPI(Management and Performance Index)という格付指数のスコアの高さによって決められます。

なお、MESEはジュニア・アチーブメント米国本部で開発された教育プログラムです。授業に導入するための手続きにつきましては、先生からジュニア・アチーブメント日本yorikr@ja-japan.org までお問合せください。学校教員以外の一般の方および生徒さん個人への配布・販売は一切行なっておりません。

MESEを通じて学ぶこと

このプログラムは、起業家や将来の経営者を育てることが目的ではありません。会社経営を通じて、意思決定には「結果」と「責任」が伴うことを体験から学び、広い視野にもとづく情報分析力・意思決定力・他人と違う意見を持つ勇気・自分と違う意見に対する寛容性・コスト意識など、社会生活に不可欠な基本的資質を育むことを目的としています。

スケジュール(変更される場合があります)

エントリー締切 2018年10月14日
一次予選 2018年10月22日~12月7日
一次予選に勝ち残ったチームが二次予選に進出します。
二次予選進出チーム発表 2018年12月10日
二次予選 2018年12月14日~2019年2月1日
二次予選に勝ち残ったチームが最終予選に進出します。
決勝戦進出チーム発表 2019年2月4日
決勝戦 2019年2月23日

アワード

優勝チーム 奨学金 15万円
準優勝チーム 奨学金 10万円
第3位チーム 奨学金 6万円
第4~8位チーム 奨学金 3万円

参加資格

日本国内在住の中学・高校・短大・大学の14歳~20歳まで(申し込み時点)の生徒・学生。各チームの代表Eメールアドレス(携帯電話のアドレス不可)を登録できることが必要です。担任、ゼミ、もしくはその他所属校の先生の了解を得て申し込んで下さい。1チームは2名以上でチームを組むことが条件となります。1名での参加および1名が複数チームへ所属して参加することはできません。チームメンバー数に上限はありませんが、決勝戦へご招待するのはチーム内の2名です。
なお、事前・事後に、簡単なアンケートにご協力いただくことを参加条件とします。

参加費

SAPジャパン株式会社(特別協賛)の支援により参加費無料です。

参加ルール

お申込みはこちらをご覧いただいてから。

お問合せ

公益社団法人ジュニア・アチーブメント日本「知の甲子園」事務局 yorikr@ja-japan.org まで

SAPジャパンについて

SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国261,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています(www.sap.com/japan)。